海外在住者が一時帰国時に加入できる旅行保険は？おすすめを徹底比較

海外在住者が一時帰国して1年以内に再出国する場合、国民健康保険に加入できません。そこで備えておきたいのが、海外旅行保険。急に病気になったり、ケガをしたりしても安心して診療を受けられます。とはいえ、居住国で保険に加入するのが難しい人も多いでしょう。

この記事では、一時帰国時に使える日本の海外旅行保険について詳しくお伝えします。おすすめのインバウンド保険・逆海外旅行保険と、一時帰国の補償特約についてまとめました。すでに帰国している人が加入できる保険もあるので要チェックです。

インバウンド保険（訪日外国人向け海外保険）

海外在住者が日本への一時帰国時に利用できる保険の一つが、訪日外国人向けのインバウンド保険です。まずはインバウンド保険の内容と注意点について説明します。

インバウンド保険とは

インバウンド保険（訪日外国人向け海外保険）とは、主に日本を訪れる外国人向けの海外旅行保険です。海外に転出届を出している非居住者であれば、日本人も加入できます。

訪日海外旅行保険の一番のメリットは、日本に入国後でも加入できること。短期間の一時帰国で国民健康保険への加入が認められなかったり、入国後に必要性を感じたりした場合でも対応できます。数日～数週間の一時帰国時に備えたい人におすすめです。

インバウンド保険の補償内容

補償内容は、日本滞在中の病気やケガの治療費が中心になります。たとえば、急病による入院・通院費用、処方薬代、緊急手術費用などが対象です。キャッシュレス対応の医療機関も多く、24時間対応の医療相談や医療機関の紹介サービスが付帯している保険もあります。

ただし、携行品の損害、死亡保険、個人賠償などの補償は基本的に含まれていません。あくまで医療に特化した保険として捉えておく必要があります。

インバウンド保険の注意点

インバウンド保険は海外在住者にとって便利な保険ですが、いくつかの制限や注意すべきポイントがあります。加入前に必ず確認しておくべき重要な注意点を把握しておきましょう。

申込み期間の制限がある

インバウンド保険の多くは、日本入国後の加入期間に制限を設けています。一般的には入国から3～5日以内に加入手続きを完了させる必要があり、期限を過ぎると加入できません。

海外在住者が一時帰国する際は、入国後すぐに保険加入の申込みを行うか、入国前にオンラインで事前加入しておくことが重要です。日程が確定した時点で、早めに契約手続きを済ませましょう。

補償対象は急病や突発的なけがが中心

インバウンド保険は、一般的な海外旅行保険と比較して補償範囲が限定的です。急病や突発的な事故によるけがの治療費など、医療費の補償に特化しています。多くの場合、死亡・後遺障害補償、携行品損害補償、賠償責任補償などは含まれていません。

海外在住者が一時帰国時に持参する貴重品の盗難や破損、第三者への損害賠償などは別途対策が必要です。医療費負担の軽減に特化した保険と理解しておきましょう。

観光目的の短期滞在者に限定している場合あり

一部のインバウンド保険は、渡航目的が「観光」であることが前提です。海外在住者の場合、親族訪問が目的の一時帰国は、対象外とされる可能性があります。

商用目的での入国や長期滞在予定者は対象外とするケースもあるため、加入前に確認が必要です。日本国内での就労や就学を伴う滞在は、原則として加入対象外となります。

一時帰国におすすめのインバウンド保険

おすすめの訪日外国人向け海外保険（インバウンド保険）として、東京海上日動の「TOKIO OMOTENASHI POLICY」と、損保ジャパン日本興亜の「訪日旅行保険」を紹介します。

TOKIO OMOTENASHI POLICY／東京海上日動

入国後4日以内であればインターネットから申込でき、英語のほかに中国語・韓国語にも対応しています。保険期間は最大31日、治療および移送費用は最大1,000万円まで補償。新型コロナウイルス（COVID-19）にも対応しています。

医療機関の紹介、キャッシュレス治療サービスのほか、パスポートやクレジットカードの紛失・盗難サポートなどを受けられることも魅力です。独自の「TOKIO MARINE Safety Information」アプリにて、観光情報や災害時の情報配信も利用できます。

訪日旅行保険／損保ジャパン日本興亜

入国後30日以内ならいつでもインターネットで申込でき、英語・中国語・韓国語に対応しています。保険期間は最大30日、治療費用は最大1,000万円まで補償。日本国内にある約800の提携医療機関であれば、キャッシュレスで診療可能です。

居住国にて治療を受けたことがある病気の症状が急に悪化し、日本で治療を受けた場合の治療費も補償してもらえます（治療・手術目的で訪日した場合は不可）。本国への移送サービスや紛失・盗難サポートなどは含まれませんが、その分、保険料は少し抑えめです。

※2025年8月現在、個人契約は販売停止しています。

逆海外旅行保険

海外在住者の一時帰国をサポートする保険としては、逆海外旅行保険もあります。日本人の海外渡航とは逆の発想で生まれた、海外在住者に特化した保険です。

逆海外旅行保険とは

逆海外旅行保険とは、日本に1か月（31日）以上滞在する人向けの海外旅行保険です。海外から一時帰国して1～6か月滞在する日本人や、1～3か月滞在予定の外国人が加入できます。

逆海外旅行保険のメリットは、長期滞在にも備えられ、治療費以外の補償が充実していること。しかし、訪日海外旅行保険とは異なり入国後には申込できず、旅行者本人ではなく日本国内にいる人が申請する必要があります。補償範囲が広い分、保険料も高めです。

逆海外旅行保険の補償内容

逆海外旅行保険は、日本滞在中の医療費補償を中心として、死亡・後遺障害補償、携行品損害補償、賠償責任補償なども含まれています。医療費補償では、急病や事故による入院・通院費用、手術費用、処方薬代などが対象です。

24時間対応の医療相談サービス、医療機関の紹介、医療通訳サービスなど、海外在住者が日本の医療制度を利用する際のサポートサービスが充実。救急車の手配や入院時の保証人代行サービスを提供する商品もあります。

逆海外旅行保険の注意点

逆海外旅行保険も、加入や利用にあたって注意すべき点がいくつかあります。特に契約者や手続きに関する制限を理解しておくことが重要です。

海外在住者ではなく日本在住者が契約

先述のとおり、逆海外旅行保険は、契約者が日本在住者であることを条件としています。保険に入る本人が海外に住んでいる場合でも、日本国内に居住する家族などが契約者となって保険料を支払い、海外在住者が被保険者として補償を受ける形が一般的です。

ただし、契約者と被保険者が異なるため、保険金請求時の手続きが複雑になる場合があります。契約者の同意なしに契約内容の変更ができない点も注意が必要です。

航空券チケットの提出が必須

多くの逆海外旅行保険では、入国後に「航空券チケット」の提示が求められます。海外在住者の一時帰国であることを確認し、航空券と保険期間との整合性をチェックするためです。

一時帰国する日本人は最大6か月間まで加入できるため、長期滞在する人にも向いています。航空券のスケジュールに合わせて加入するのが基本ですが、予定変更により航空券をキャンセルや変更した場合は、速やかに保険会社への連絡と手続きが必須です。

入国後の加入は原則不可

逆海外旅行保険は、原則として日本に入国する「前」に契約を完了しておく必要があります。入国後に保険の必要性を感じても、基本的に新規加入はできません。

海外在住者が一時帰国を計画する際は、渡航前に余裕を持って保険加入の検討と手続きを済ませておくことが重要です。緊急の帰国が必要となった場合でも、入国前に可能な限り迅速に加入手続きを行いましょう。

一時帰国におすすめの逆海外旅行保険

おすすめの逆海外保険として、東京海上日動の商品を紹介します。

逆海外旅行保険／東京海上日動

0～29歳以下、15歳以上～29歳以下、30歳以上～69歳以下、70歳以上と、年齢ごとにプランが全10種類あり、希望する補償額・補償内容に合わせて選べます。治療費用の補償以外に、パスポートやクレジットカードの紛失・盗難時のサポートや、スーツケースの修理など、幅広いトラブルに備えられるのがメリットです。

一時帰国の日程が決まったら、まず日本に住む人がネットで申請します。後日郵送される申込書に署名をして返送し、保険料を振り込んだあと、本人（被保険者）が入国後にパスポートとチケットのコピーを送信すれば完了です。

海外旅行保険の一時帰国補償特約

海外在住者が既に加入している海外旅行保険に付帯できる一時帰国補償特約は、日本への帰国時もカバーする補償制度です。特約を付けることで日本滞在中の万一にも備えられます。

海外旅行保険の一時帰国補償特約とは

海外旅行保険の一時帰国補償特約とは、一般的に日本の居住者が海外旅行に行くときに加入する海外旅行保険に、一時帰国補償の特約をつけるものです。保険期間中に一時帰国した場合も旅行中とみなし、日本滞在中の傷害・病気による治療などをカバーします。

すでに海外に滞在している人は加入できませんが、1年以内の長期滞在予定があり、数か月後に一時帰国する可能性がある場合には選択肢に含めるとよいでしょう。海外滞在中の補償を主の目的としつつ、一時帰国時にも備えたい場合におすすめです。

一時帰国補償特約の補償内容

一時帰国補償特約の補償内容は、基本的に主契約である海外旅行保険と同等の保障を日本滞在中にも提供します。医療費補償では、急病や事故による治療費、入院費、手術費などが対象となり、補償限度額は主契約と同等に設定されていることが一般的です。

ただし、物品の破損や盗難など、携行品に関する補償は対象外の場合もあります。日本ではキャッシュレス診療は利用できず、自己負担後の請求となるケースがほとんどです。健康保険が適用される治療は補償額が調整されることがあるので、よく確認しておきましょう。

一時帰国補償特約の注意点

一時帰国補償特約は、特約単体での契約はできません。任意で付加するものなので、主契約の内容と合わせて契約条件や補償範囲をよく確認する必要があります。

3か月未満の契約には付帯不可

一時帰国補償特約は、3か月未満の短期海外旅行保険には付けられないのが一般的です。特約の前提が「長期海外滞在中に一時帰国する人向け」のため、短期契約者は補償の対象外となる傾向があります。

一時帰国中も保険でカバーしたい場合は、1年以上の契約を選び、特約の有無を確認しておくことが重要です。契約期間の延長により3か月以上となった場合も、当初契約時に特約を付帯していなければ後から追加はできないと認識しましょう。

物品に関する補償は対象外のことが多い

多くの保険会社では、一時帰国補償特約に「携行品損害」や「賠償責任」などの物的損害に関する補償を含めていません。あくまで医療費や救援費用など、人的補償に限られるケースが一般的です。

一時帰国中のパスポートやクレジットカードの紛失・盗難サポートは、特約の対象外となります。物品に関する補償を求める場合、別途国内の火災保険や携行品保険の検討が必要です。

日本滞在中には保険金請求手続きができない

一時帰国補償特約で特に注意したいのは、日本滞在中に発生した医療費に対する補償は、海外の居住地に戻ってからの請求になることです。一時帰国が前提の特約のため、保険金請求時には、海外への帰国を証明する航空券の半券や出国スタンプの提出求められます。

日本滞在中に保険金を受け取ることは原則としてできないので注意が必要です。請求手続きが海外からとなるため、必要書類の取得や提出に時間がかかる場合があり、迅速な保険金支払いを受けることが難しい場合もあります。

おすすめの一時帰国補償特約

おすすめの一時帰国補償特約として、損保ジャパンの「留学・駐在・ワーホリ保険」と、ジェイアイ傷害火災保険の「t@biho たびほ」を紹介します。

留学・駐在・ワーホリ保険／損保ジャパン

観光･留学･商用･駐在･ワーホリ・ロングステイなど、さまざまな目的で3か月以上海外に滞在する人向けの海外旅行保険です。目的別のプランが多く、それぞれにあった特約も用意されています。

留学・商用目的で滞在する場合は最大2年、それ以外は最大1年契約でき、この範囲であれば延長が可能です。保険期間が3か月以上であれば、一時帰国中補償特約が自動でセットされ、割増にはなりません。

t@biho たびほ／ジェイアイ傷害火災保険

t@biho たびほ（リスク細分型特定手続用海外旅行保険）は、観光・商用・留学・駐在・ワーホリで海外に滞在する人向けの保険です。旅行先・年齢ごとにリスクを細分化し、各領域に見合った保険料を設定しており、申込から請求まで各種手続きがネットで完結します。

観光・商用目的であれば31日以内、留学・駐在・ワーホリなら最大1年契約が可能。保険期間が3か月以上なら、割増なしで自動的に一時帰国中補償特約がセットされます。

まとめ

軽い風邪程度であれば、診療費を10割負担しても保険料より安く済む場合もありますが、検査・入院・手術などが必要になったときは大きな負担になります。万が一に備えるためには、それぞれの事情や帰国日程に合わせて、適切な保険への加入を検討しましょう。

※記事内の情報は執筆時点でのものです。詳細・最新の情報は、各リンク先に記載されている説明をご確認ください。